2021/09/09 更新

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ツミタ アツシ
積田 淳史
TSUMITA Atsushi
所属
社会イノベーション学部 政策イノベーション学科 准教授

学位

  • 博士(商学) ( 2011年3月   一橋大学 )

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学  / イノベーション・マネジメント

最終学歴

  • 一橋大学   Graduate School of Commerce and Management  

    2008年4月 - 2011年3月

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    国名: 日本国

 

主な担当科目

  • <学部>戦略論、組織論、現代企業論、基礎ゼミナール、ゼミナールⅠ

 

論文

  • 医療機器の創出活動に対する医師の関与:理論的検討と仮説の構築

    大沼雅也, 久保田達也, 積田淳史

    横浜経営研究   41 ( 2 )   2020年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

  • オンライン・コミュニティにおける協働と調整 査読

    積田淳史

    組織科学   51 ( 2 )   60 - 73   2017年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    オンライン・コミュニティ研究は増えつつあるが、参加者たちの協働プロセスと、問題の調整に関する理解は十分ではない。そこで本研究は、約十年のケーススタディを行った。結果、参加者たちは、対話による調整、階層組織やルールといった構造的な調整、目標や方針など参加者に共有された情報による調整、自らの活動を自発的に変化させる「調節」の4つの手段を組み合わせて調整を実現し、協働を進めることが明らかになった。

    DOI: 10.11207/soshikikagaku.51.2_60

  • 経営学のヒストリカル・レビューに向けて-引用分析およびテキスト分析-

    高橋大樹, 積田淳史, 渡部博志

    武蔵野大学政治経済研究所年報   14   95 - 118   2017年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    本研究は、日本と諸外国の経営学の研究潮流の違いをより精確に把握するための、定量的なヒストリカル・レビューの手法を開発することにある。具体的には、本研究内では、引用分析とテキスト分析の手法を用いて、日本を代表する経営学分野の学術雑誌の予備的分析を展開した。

  • 経営学の視点に基づく「エリアマネジメント」の予備的検討

    高橋大樹, 積田淳史

    13   237 - 263   2016年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    わが国が抱える様々な社会問題に対して、民間の活動主体が実践的な解決策を探る動き「エリアマネジメント」が近年注目を集めている。本研究では、この種の活動に関する実践的知識のさらなる体系化に向けて、既存の理論的な議論の問題点を指摘し、このような体系化に経営学の知見がいかに貢献し得るかを論じている。

  • 医療モール・マネジメントの展望

    積田淳史, 新津泰昭

    武蔵野大学政治経済研究所年報   13   219 - 235   2016年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    本論文の目的は、経営学的観点からメディカルモールの抱える現状をレビューし諸問題を明らかにするとともに、実務上・経営上の課題を導出することである。将来的にメディカルモールを研究するにあたり前提となる諸情報や先行研究を整理し、将来の研究への礎としたいと考えている。2000年ころより、複数のクリニック(診療所)を地理的に一カ所に集めて経営し、受付業務・検査設備などの共用によりコストメリットを追求するとともに、顧客がワンストップで複数の専門医の診察を受けることができるという付加価値を提供するビジネスモデルを持つ「メディカルモール」が全国で盛んに作られるようになった。コンセプトやビジネスモデルは合理的であると思われたこの医療形態は、瞬く間に普及したものの、2010年ころより縮小や閉鎖が目立つようになってきた。高い期待に対して必ずしも満足とはいえない結果の背景には、法律や経営上の問題点に対する意識不足が指摘できる。こうした状況に、経営学の知見はさまざまな形で貢献することが可能である。とりわけ、組織論や経営戦略論は、メディカルモール事業そのものの経営にも、そこに属する個々のクリニックの経営にも、実り多い示唆を持ちうるだろう。

  • なぜ人々はオンライン・コラボレーションに参加するのか? ─研究潮流の振り返りと展望─

    積田淳史

    武蔵野大学政治経済研究所年報   ( 12 )   119 - 138   2016年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    本稿の目的は、オンライン・コラボレーションに関わる既存研究を時系列に概観した上で、最も実り多いテーマであるオンライン・コラボレーション参加者のモチベーションに関する実証的研究を中心にレビューする。。オンライン・コラボレーションの参加者は、ふつう、金銭的報酬を期待していない。匿名参加が基本であるために、他者による賞賛や評価などの社会的報酬にも限りがある。それにもかかわらず、多くの参加者がオンライン・コラボレーションに参加している。彼ら/彼女たちは、金銭や賞賛ではない何を動機として、オンライン・コラボレーションに参加しているのであろうか。レビューの結果、既存研究の多くは自己決定理論に依拠した実証研究を多く蓄積してきたものの、得られた知見は一貫せず、決定的な結論は未だに得られていないことがわかった。今後は、参加者個人のみを分析単位とするのではなく、コラボレーションが行われる場やコミュニティ全体という分析単位をとりあげ、両者を統合する視点が求められるだろう。

  • 研究開発活動に関するモチベーション研究のレビュー

    武蔵野大学政治経済研究所年報   ( 11 )   133 - 151   2015年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:武蔵野大学政治経済研究所  

    本研究は、研究者・技術者の「モチベーション」に関する先行研究をレビューし、現在の知見を整理するとともに今後の展望について概観する。近年、イノベーションの促進による経済的停滞の打破の重要が盛んに喧伝される中、企業の競争優位の源泉たる研究開発活動の重要性が高まってきている。それに伴い、研究開発活動を担う研究開発組織に関する研究も積み重ねられてきている。しかしながら、研究開発組織を組織レベル・集団レベルで捉える研究は充実する一方、そこに属する個人に焦点を当てた研究の蓄積は遅れている。今後は、実証研究を積み重ねること、取り上げられる理論を周辺理論の進歩に合わせてアップデートすること、基礎研究と応用研究の違いに注目することなどを通じて、実り多い研究が期待される。

  • 情報通信産業の発展を理解する枠組み 招待

    青島矢一, 積田淳史

    Nextcom   22 ( 2015 Summer )   34 - 43   2015年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:株式会社KDDI総研  

    情報通信産業は巨大で複雑で不確実性に満ちているため、過去・現在の理解はもちろん、将来の予測も非常に困難である。そこで本稿では、価値創出という観点から情報通信という営みをとらえることで、情報通信産業発展の歴史の理解と将来予測を可能とする概念的な枠組みの構築を試みる。<br />
    まず、情報通信という営みを①送り手の情報化、<br />
    ②通信、③受け手の情報化の3 つのプロセスに分けて定義する。次いで、情報通信という営みの持つ本質的な機能を、価値と費用に注目しながら整理する。最後に、情報通信の価値増大を通じた産業発展の枠組みを提案する。

  • スポーツクラブによる地域コミュニティ活性化プロセスの探索

    中村秀仁, 積田淳史

    SSFスポーツ政策研究   3 ( 1 )   126 - 133   2014年11月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:笹川スポーツ財団  

    本研究は、スポーツクラブが地域コミュニティに与える影響を、全国規模かつ定量的に把握することを目的とした実証研究である。文部科学省が2000年に策定した『スポーツ振興基本計画』以後、スポーツクラブの数は順調に増えてきているし、その良い影響を個人レベルでは実証した研究も積み上げられつつある。しかしながら、スポーツクラブの存在が地域コミュニティに集合レベルでも良い影響を与えているかどうかについては、実証研究が見当たらない。そこで本研究は、地域コミュニティを自治体と定義した上でスポーツクラブと地域コミュニティの関係性を探索した。結論から言えば、約1700市町村を対象に統計分析を試みたが、特徴的な傾向は一切見られなかった。人口や歳入規模が諸変数に強い影響を与えてしまうからである。そこで、人口5万人以上80万人未満の539市を対象に統計分析を行った。結果、SCプロ数は医療費に対して負の関係(医療費が減る=良い影響)、SC総合数は医療費に対して正の関係(医療費が増える=悪い影響)が確認された。この結果は興味深いものであったが、SCプロ・SC実業を抱える東京都と、総合型地域スポーツクラブの多い兵庫県を除外して分析すると、医療費への影響は有意ではなくなった。東京都は、プロ・実業団の数が医療費と負の関係にあった。また兵庫県では、SC総合が同じく負の関係であった。このことから、スポーツクラブの運用形態や保有のパターンによって、地域コミュニティに与える影響が異なることが示唆された。

  • 水ビジネスにおける官民協働

    青島矢一, 積田淳史

    武蔵野大学政治経済研究所年報   ( 9 )   75 - 101   2014年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    2007年にGrobal Water Intelligenceが世界の水事情についてまとめた「Global Water Market 2008」において2025年には水市場の規模が100兆円を超えると予測して以来、日本の水ビジネスへの期待が高まって来ている。2000年代後半からは官民を挙げて日本の水ビジネスを発展させようという試みが始まったが、現在までのところ、大きな成果が認められない。本稿では、既存研究のレビューを中心に、日本の水ビジネスの成長が期待通りに実現されていない理由について仮説を構築し、将来の研究展望について述べたい。

  • 経営学における情報概念の再検討

    積田淳史

    武蔵野大学政治経済研究所年報   ( 8 )   53 - 70   2014年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:武蔵野大学政治経済研究所  

  • 公的研究機関によるイノベーション ―研究成果の商業化と普及の可能性―

    積田淳史, 三木朋乃

    武蔵野大学政治経済研究所年報   ( 7 )   27 - 47   2013年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:武蔵野大学政治経済研究所  

  • オンライン・コミュニティにおける調整活動 査読

    積田淳史

    日本企業研究のフロンティア   8   67 - 78   2012年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:有斐閣  

    本稿の目的は、生産活動に従事するオンライン・コミュニティ参加者間の調整活動について、実証的分析を蓄積することにある。既存研究は、調整パターンとして自発的調整と中核的参加者による階層的調整を論じてきたが、その実証は不足している。そこで本稿は詳細な事例分析を行い、既存研究の指摘した調整の具体的内容を明らかにし、既存研究が論じてこなかった第三者による調整というパターンが存在することを発見した。

  • Can public laboratories make innovation happen? : From the case study on Japanese broadcasting laboratory. 査読

    Tomono Miki, Atsushi Tsumita

    The R&D Management 2011 Proceedings   2011年6月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    This paper aims to shed light on the innovation of public laboratories based on the case study about Japanese public laboratory. Previous researches thought that public laboratories contribute to innovation systems indirectly via knowledge spillover, licensing, spin-offs, etc. These researches focus on the indirect contribution on innovation systems. In contrast, we argue that public laboratories can contribute to innovation systems directly; they can engage in all innovation process from basic research to commercialization. Through the case study, we found that collaboration during commercialization is a key factor for public laboratories. Collaboration between public laboratories, which pursue technological quality without thinking about cost, and private companies, who are good at commercializing because of cost pressure, can make superior innovations because of their complementary abilities; research and commercialization. Their complementarities are from their differing goal orientation. They accumulate different abilities and there is no conflict of interest and no coordination cost.

  • How do Traditional Family Firms Integrate New Technologies? Dynamic capability of family SMEs : from a Comparative Study on Two Japanese Family Firms. 査読

    Atsushi Tsumita, Masatoshi Fujiwara

    7th Workshop on Family Firms Management Workshop Proceedings   2011年5月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:The European Institute for Advanced Studies in Managemen  

    The purpose of this paper is to explore the process of enhancing competitive advantages of small and medium sized family firms (family SMEs) via integrating new and existing technologies profoundly. In this paper, we treated information and communication technology (ICT) as a new technology. From a comparative study on two Japanese family SMEs, three common points are revealed. The most salient commonality is (1) longer-term and gradual adaption. They tried to integrate ICT with existing technology for over ten years. This longer-term and gradual adaption was supported by (2) aggressive investment around 2000 when ICT rapidly advanced and diffused and (3) continuous learning from their customers or outside professionals. The reason why these 2 firms were able to enhance their competitive advantages under the fierce technological changes is explained by their superior knowledge management and dynamic capabilities.

  • ICT化を通じた企業成長プロセス:大河内賞受賞2社の比較事例分析 査読

    積田淳史, 藤原雅俊

    日本企業研究のフロンティア7   7   89 - 98   2011年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:有斐閣  

    本論文は、ICTの導入と活用に注目しながら中小企業の競争優位獲得メカニズムを明らかにした。取り上げた2社は、上記(学術論文-3)と同じ、大河内賞を受賞した中小企業2社である。2社は、ICTの積極導入・活用とそれに伴う変革の結果として世界的な競争優位を獲得した。ICT導入が社内にもたらす不均衡が、変化をもたらす原動力となることが明らかにされた。

  • オンライン・コミュニティにおける協働 査読

    積田淳史

    一橋大学大学院商学研究科・博士論文   2011年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    本論文は、WikipediaやYouTubeなどのユーザーがコンテンツを創造するオンライン・コミュニティがなぜ成立したかを問う論文である。本論文では、インターネットの登場によりオンライン活動への参加コストが大きく減じた点と、ユーザーが自らのニーズと知識を生産過程に直接持ち込むというリードユーザー理論の延長的な視座から、活動成立の条件とコミュニティ拡大過程を明らかにした。

  • オンライン・プロジェクトの成長メカニズム

    積田淳史

    一橋研究   35 ( 2 )   55-74   2010年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  • インターネットの登場と知識創造プロセスの変化 査読

    積田淳史

    一橋大学大学院商学研究科・修士論文   2008年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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